当サイトに、お越しいただいて有難うございます。 一局の碁をお楽しみください。 当サイトで、御覧頂いているブラウザを使用して囲碁対局ができます。HTML5を使用するので、ソフトのインストールは不要です。 初心者の方も、対局できるようになっております。 ルールを知ったが、対局する機会がない人に最適です。ルールが解らない方は、申し訳ありませんが事前に習得して頂けれは幸いです。 囲碁のルールは単純なのでずか、ゲームは難しいです。 入門者もベテランもロボットと対局できるサイトは多々あります。
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Wikipediaの記事を引用/参考します。(CC BY-SA 3.0) 首都圏新都市鉄道 Camera-photo Upload.svg 画像提供依頼：千代田区移転後の新本社事務所の画像提供をお願いします。（2017年2月） 首都圏新都市鉄道株式会社 Metropolitan Intercity Railway Company Tsukuba Express logo.svg 種類 株式会社 市場情報 非上場 略称 MIR 本社所在地 日本の旗 日本 〒101-0022 東京都千代田区神田練塀町85番（JEBL秋葉原スクエア） 本店所在地 東京都台東区台東四丁目25番7号 設立 1991年3月15日 業種 陸運業 法人番号 3010501015419 事業内容 鉄道事業、不動産売買・賃貸など 代表者 代表取締役社長 柚木浩一[1] 資本金 1,850億16百万円（2017年3月31日時点） 売上高 432億75百万円（2017年3月期） 営業利益 66億94百万円（2017年3月期） 純利益 37億01百万円（2017年3月期） 純資産 1,827億96百万円（2017年3月31日時点） 総資産 1兆0,114億64百万円（2017年3月31日時点） 従業員数 689人（2017年3月31日現在。うち27名は他の鉄道会社・自治体等からの出向） 決算期 3月31日 主要株主 沿線の地方公共団体（89.45%） （茨城県 18.05%、東京都 17.65%、千葉県 7.06%、足立区 7.06%、つくば市 6.67%、埼玉県 5.88%）[2] 外部リンク http://www.mir.co.jp/ 特記事項：鉄道事業では社名に代わって「つくばエクスプレス」を多用する。 テンプレートを表示 首都圏新都市鉄道株式会社（しゅとけんしんとしてつどう、英語: Metropolitan Intercity Railway Company, MIR）は、つくばエクスプレスを運営している日本の鉄道会社である。 目次 [非表示] 1 概要 1.1 営業状況の推移 2 沿革 3 路線 4 車両 4.1 車両番号の振り方 5 運賃・企画乗車券 6 TXカード 7 携帯電話・無線LANサービス 8 関連項目 9 脚注 10 外部リンク 概要[編集] 常磐新線（現在のつくばエクスプレス）を建設する目的として、沿線地方公共団体と民間企業が出資する第三セクター方式で設立された。資本金1,850億円。資本金の額では、2,000億円の東日本旅客鉄道（JR東日本）に次いで、鉄道が本業の会社としては日本第2位である。公的資本が約9割で、代表取締役を始めとする役員も国土交通省や都県庁出身の官僚で占めている[3]。 北総鉄道、東葉高速鉄道や埼玉高速鉄道のようなニュータウン開発型第三セクター鉄道が建設費の利子負担と返済に苦しんだことを教訓として、建設費の大部分を無利子で調達していることが特徴である。建設費の圧縮、自動列車運転装置（ATO）やワンマン運転の採用により、経費節減を行っている。 運賃は、4 - 30km程度の近距離では割高であるものの50km程度おいてはJR幹線の運賃水準と大差なく、全線運賃は既存高速バスに合わせて設定され、1 - 3kmについても東京の地下鉄並みとするなど割高感を抑えている。 また、高速運転を実施したことで既存交通機関からの移乗を促し、輸送実績は上昇傾向にある。また、大都市地域における宅地開発及び鉄道整備の一体的推進に関する特別措置法（宅鉄法）による強制的な沿線開発事業との連動性も強い。 2008年度は、約18億円の最終赤字ではあるが、約4億円の営業黒字を計上、2009年度は約1500万円の最終黒字を計上、2010年度は約21億円の最終黒字を計上している。社員には未経験者を多く採用[3]。一方、現場の人手不足や退職者の多さが2014年の第186回国会で取り上げられている[4]。 営業状況の推移[編集] 年度 回次 決算年月 営業収益 営業損益 経常損益 当期純損益 2004 第15期 H17/3 － n.a. ▲ 10.18億円 ▲ 9.49億円 2005 第16期 H18/3 140.40億円 n.a. ▲ 52.64億円 ▲ 49.64億円 2006 第17期 H19/3 267.74億円 n.a. ▲ 47.20億円 ▲ 37.60億円 2007 第18期 H20/3 307.28億円 ▲ 0.56億円 ▲ 19.01億円 ▲ 19.53億円 2008 第19期 H21/3 333.77億円 4.31億円 ▲ 13.63億円 ▲ 18.91億円 2009 第20期 H22/3 342.48億円 16.78億円 0.30億円 ▲ 0.15億円 2010 第21期 H23/3 353.98億円 29.66億円 26.29億円 21.41億円 2011 第22期 H24/3 360.75億円 26.95億円 21.83億円 25.30億円 2012 第23期 H25/3 379.01億円 37.36億円 29.76億円 30.93億円 2013 第24期 H26/3 398.94億円 48.45億円 37.11億円 35.19億円 2014 第25期 H27/3 404.61億円 56.08億円 42.66億円 34.97億円 2015 第26期 H28/3 420.11億円 66.74億円 51.32億円 37.94億円 2016 第27期 H29/3 432.75億円 66.95億円 50.11億円 37.01億円 沿革[編集] 本店所在地（旧本社・新御徒町駅A2出口） 1991年（平成3年）3月15日 - 設立 1992年（平成4年）1月10日 - 第一種鉄道事業免許取得[5] 1995年（平成7年）1月 - 東京都台東区浅草橋五丁目に本社事務所を移転 2000年（平成12年）1月 - 台東区元浅草二丁目に本社事務所を移転 2004年（平成16年）12月 - 台東区台東四丁目に本社事務所を移転 2005年（平成17年）8月24日 - つくばエクスプレス開業 2007年（平成19年）3月18日 - PASMOを導入 2008年（平成20年）3月14日 - パスネットの自動改札機での使用を終了 2017年（平成29年）1月30日 - 千代田区神田練塀町に本社事務所を移転（本店の登記は移動せず） 路線[編集] つくばエクスプレス（常磐新線）：秋葉原駅 - つくば駅 58.3km 車両[編集] TX-1000系 車両は、直流電化区間である秋葉原 - 守谷間のみで使用されるTX-1000系と、交流電化区間である守谷 - つくば間を含む全線で使用されるTX-2000系があり、ダイヤによって使い分けている。 TX-1000系：6両編成14本（第01編成 - 第14編成、計84両）・川崎重工業車両カンパニー製造 TX-2000系：6両編成23本（第51編成 - 第73編成、計138両）・日立製作所製造 TX-2000系はつくばエクスプレス開業時には6両編成16本（第51編成 - 第66編成、96両）が在籍していた。その後、2008年に6両編成4本（第67編成 - 第70編成、24両）が追加で導入された。さらに2012年には6両編成3本（第71編成 - 第73編成、18両）が追加導入された[6][7]。 今後新たに車両5編成（30両・型式不明）を増備し、平成31年度（2019年度）末に運用を開始する予定であることが2016年10月に発表された[8][9]。 車両番号の振り方[編集] TX-○○○○ 千の位 … 電気方式：1→直流用、2→交直両用 百の位 … 車両番号：つくば方から秋葉原方へ1から6（通称営団方式、号車番号と同じ） 十と一の位 … 編成番号：TX-1000系は01から14、TX-2000系は51から73 将来増結を予定している場合、事業者によってはあらかじめ番号を空けている場合があるが、TX-1000・2000系は百の位に欠番はない（東京急行電鉄の5050（東横）・5080（目黒）系と同じ）。 運賃・企画乗車券[編集] 「首都圏新都市鉄道つくばエクスプレス#運賃」を参照 TXカード[編集] パスネットに対応した鉄道乗車カード（磁気カード）である。開業と同時に発売を開始し、2008年1月をもって発売終了した。5,000円、3,000円、1,000円の3種類があり、通常カードの他記念カードがあった。図柄は「パスネット」のみの表記となっており、「TXカード」の表記はされなかった。通常カードはTXのマスコットキャラクタースピーフィと路線図がモチーフで記念カードは違う絵柄であった。 2007年3月18日、ICカード「PASMO」導入。2008年3月14日の終電をもってパスネットの自動改札機利用が終了。なお、残額のあるTXカードは同年3月15日以降無手数料での払い戻しや、PASMOへの残額の移行を行っているほか、自動券売機での切符の購入や、自動精算機・有人改札での乗り越し精算には引き続き利用できる。 その後、TXカードの券売機等での利用を2015年3月31日をもって終了すると共に、払い戻しの取り扱いを資金決済に関する法律に基づいて2018年1月31日をもって終了することを発表した[10]。 携帯電話・無線LANサービス[編集] つくばエクスプレスでは、走行中の車内において地下区間も含む全線で全キャリアの携帯電話の電波が受信できることをメリットの一つとして宣伝している。ただし、Y!mobileのPHSサービスについては対象外で、地下の駅間など使用できない区間がある。 また、TX-2000系電車の車内において2006年7月まで無線LANによるインターネット接続のモニターテストが行なわれ、同年8月24日からはMzoneのサービスが開始された。 関連項目[編集] 関東鉄道 - MIRに出資する鉄道事業者 日立電鉄 - 鉄道事業からの撤退時に、一部の従業員を受け入れている 第三セクター鉄道 脚注[編集] ^ “代表取締役の異動に関するお知らせ” (プレスリリース), 首都圏新都市鉄道株式会社, (2012年6月25日) 2015年7月4日閲覧。 ^ 首都圏新都市鉄道株式会社 有価証券報告書 第27期（2016年4月1日 - 2017年3月31日期） ^ a b “首都圏新都市鉄道株式会社の有価証券報告書（2012年04月01日 - 2013年03月31日期）”. 有報リーダー. 2013年12月17日閲覧。 ^ 第186回国会 予算委員会第八分科会 第1号(平成26年2月26日(水曜日)) ^ 『つくばエクスプレス建設物語 ―構想・施工・新技術の紹介―』 都市高速鉄道研究会 編、成山堂書店、2007年3月18日、18頁。ISBN 978-4-425-96121-4。 ^ “3編成18両の車両増強と南流山駅ホーム改良計画について” (PDF) (プレスリリース), 首都圏新都市鉄道株式会社, (2011年1月11日), オリジナルの2012年3月6日時点によるアーカイブ。 2013年12月17日閲覧。 ^ “輸送力増強に向けて車両を増備！ 3編成18両(ＴＸ－2000系車両)を導入します。” (プレスリリース), 首都圏新都市鉄道株式会社, (2012年6月18日) 2013年12月17日閲覧。 ^ “平成31年度末の輸送力増強に向けて車両5編成（30両）を増備します (PDF)”. 首都圏新都市鉄道 (2016年10月19日). 2017年4月29日時点のオリジナルよりアーカイブ。2017年4月29日閲覧。 ^ “つくばエクスプレス，車両増備へ”. 鉄道ファン・railf.jp. 交友社 (2016年10月21日). 2016年12月20日時点のオリジナルよりアーカイブ。2017年4月29日閲覧。 ^ パスネットの使用終了と残額の払い戻しについて (PDF) - パスネット協議会 2014年12月15日発表 外部リンク[編集] Large format camera lens.jpg 首都圏新都市鉄道に関連するメディアがあります。 ウィキメディア・コモンズには、首都圏新都市鉄道に関連するカテゴリがあります。 つくばエクスプレス [表示] 表 話 編 歴 PASMO加盟事業者 [表示] 表 話 編 歴 パスネット（廃止） カテゴリ: 鉄道の画像提供依頼千代田区の画像提供依頼日本の鉄道事業者首都圏新都市鉄道第三セクター鉄道1991年設立の企業千代田区の企業 真岡鐵道真岡線 真岡線 下館駅付近にて 下館駅付近にて 基本情報 国 日本の旗 日本 所在地 茨城県、栃木県 起点 下館駅[1] 終点 茂木駅[1] 駅数 17駅[1] 開業 1912年4月1日[2]（1920年12月15日全通[2]、1988年4月11日三セク転換[3]） 所有者 真岡鐵道 運営者 真岡鐵道 使用車両 真岡鐵道#車両を参照 路線諸元 路線距離 41.9 km 軌間 1,067 mm[1] 線路数 単線 電化方式 全線非電化 閉塞方式 特殊自動閉塞式（電子符号照査式） テンプレートを表示 [隠す]停車場・施設・接続路線 凡例 STR STRrf 関東鉄道：常総線 SHI4g+rq JR東日本：水戸線 0.0 下館駅 BHF 2.2 下館二高前駅 BHF 4.6 折本駅 BHF 6.5 ひぐち駅 BHF 8.5 久下田駅 BHF 12.6 寺内駅 BHF 16.4 真岡駅 BHF 18.0 北真岡駅 WBRÜCKE1 五行川橋梁 五行川 42.71m BHF 21.2 西田井駅 BHF 22.9 北山駅 WBRÜCKE1 小貝川橋梁 小貝川 42.90m BHF 25.1 益子駅 BHF 28.4 七井駅 BHF 31.2 多田羅駅 BHF 34.3 市塙駅 BHF 38.1 笹原田駅 BHF 39.2 天矢場駅 KBHFxe 41.9 茂木駅 exLSTR 国鉄長倉線（未成線） 真岡線（もおかせん、かつては「もうかせん」）は、茨城県筑西市の下館駅から栃木県芳賀郡茂木町の茂木駅に至る真岡鐵道の鉄道路線。かつては日本国有鉄道（国鉄）・東日本旅客鉄道（JR東日本）が運営していた。愛称「コットン・ウェイ」[4]。 目次 [非表示] 1 路線データ 2 運転 3 歴史 4 駅一覧 5 計画路線 6 その他 7 脚注 8 参考文献 9 関連項目 路線データ[編集] 路線距離（営業キロ） : 41.9km[1] 軌間 : 1067mm[1] 駅数 : 17駅（起終点駅含む）[1] 複線区間 : なし（全線単線） 電化区間 : なし（全線非電化） 閉塞方式 : 特殊自動閉塞式（電子符号照査式） 車両基地所在駅 : 真岡駅[5] 運転[編集] ワンマン運転の普通列車のみの運行である。1時間に1本程度で、下館駅 - 茂木駅間の直通運転を基本とするが、下館駅 - 真岡駅間・真岡駅 - 茂木駅間の区間列車も設定されている。 1994年3月27日から、土日祝日を中心に蒸気機関車C12 66またはC11 325が牽引する「SLもおか」が通年運転され、通過駅がある列車として設定された。「SLもおか」の回送を兼ねた下りの下館駅 - 真岡駅間を運行する1本も、同様に通過駅があるが「SLもおか」と異なり寺内駅が通過駅となる。 普通列車は真岡鐵道への転換時に導入されたモオカ63形（11両）で運行してきたが、老朽化により2003年（平成15年）1月20日よりモオカ14形が導入[6]され、年間2両前後の導入で順次モオカ63形を淘汰した。形式名称の数字（63・14）は導入が始まった和暦の年（モオカ63形は昭和63年、モオカ14形は平成14年）を示している。 転換後の一時期、JR路線からの臨時列車が設定された。益子大陶器市に合わせて東日本旅客鉄道（JR東日本）の水郡線営業所に配置されていた東北色のキハ40系列や新津運輸区に配置されていた新潟色のキハ58系列が臨時列車として乗り入れた事例があったが、近年は行われていない。 JR東日本から試験車を借り入れ、年1回程度で軌道検測が実施される。転換直後はマヤ34形客車を使用していたが、現在はキヤE193系気動車「East i-D」を使用する。 国鉄時代（1970年ころ）は上り14本、下り8本が運転され、うち上下8本が水戸線に乗り入れ小山まで直通していた。朝夕には5-6両編成で運転され、特に朝のラッシュ時には8両編成で運転されていた[7]が、1988年の真岡鉄道転換前[8]には小山直通列車は廃止となった。 C12 66牽引による「SLもおか」 歴史[編集] 歴史は古く、1912年の官設鉄道真岡軽便線（もうかけいべんせん）下館 - 真岡間の開業に始まる。1920年には茂木まで全通した。しかし、地域の流動に合わない線形で、県都宇都宮との連絡鉄道（改正鉄道敷設法別表第37号「栃木県市塙ヨリ宝積寺に至ル鉄道」）も計画されたが実現に至らなかった[2]。 国鉄再建法施行により1984年に第2次特定地方交通線に指定され、1987年にJR東日本に承継された後、1988年に真岡鐵道に転換された[3]。 1911年（明治44年）10月15日：真岡軽便線着工[2]。 1912年（明治45年）4月1日 : 真岡軽便線下館駅 - 真岡駅間 (16.5km) 開業[9]。途中に折本駅、久下田駅、寺内駅を新設[2]。 1913年（大正2年）7月11日 : 真岡駅 - 七井駅間 (12.0km) が延伸開業し、途中に西田井駅、益子駅を新設[2]。 1920年（大正9年）12月15日 : 七井駅 - 茂木駅間 (13.5km) が延伸開業し、途中に市塙駅を新設（全通・42.0km）[2] 1922年（大正11年）9月2日 : 軽便鉄道法廃止により、真岡線に改称[2] 1935年（昭和10年）12月15日 : 気動車（ガソリンカー[2]）運転開始（下館 - 茂木間）[10]。 1955年（昭和30年）4月1日 : 多田羅駅、北真岡駅新設[2]。ディーゼルカー運転開始[3]。 1958年（昭和33年）9月5日：折本駅の交換設備撤去[3]。 1962年（昭和37年）10月1日 : 上野駅 - 下館駅 - 真岡駅・茂木駅間で準急「つくばね」運転開始[3]。 停車駅（真岡線内）※全停車駅は「水戸線」参照 下館駅 - 久下田駅 - 真岡駅 - 益子駅 - 七井駅 - 市塙駅 - 茂木駅 1966年（昭和41年）3月5日：「つくばね」が準急から急行に格上げ[3]。 1968年（昭和43年）10月1日：急行「つくばね」の電車化に伴い真岡線乗り入れ廃止[3]。 1970年（昭和45年）10月1日：無煙化[3]。 1978年（昭和53年）10月1日 : 益子駅 - 茂木駅間貨物営業廃止[3] 1982年（昭和57年）11月1日 : 下館駅 - 益子駅間貨物営業廃止（全線貨物営業廃止）[3] 1984年（昭和59年）9月11日 : 廃止承認（第2次廃止対象特定地方交通線）[3] 1987年（昭和62年）4月1日 : 国鉄分割民営化により東日本旅客鉄道に承継[3] 1988年（昭和63年）4月11日 : JR真岡線廃止 (-42.0km) [3]。真岡鐵道真岡線開業 (41.9km)[3] 。線名・真岡駅・北真岡駅の「真岡」の読み方をそれまでの「もうか」から真岡市と同じ「もおか」に改称[3]。下館二高前駅新設[3]。七井駅の交換設備復活[3]。 1989年（平成元年）3月11日 : 北山駅新設[3] 1994年（平成6年） 3月14日 : ひぐち駅、笹原田駅、天矢場駅新設[3]。西田井駅、市塙駅の交換設備復活[3]。 3月27日 : 「SLもおか」運転開始[3] 2011年（平成23年） 3月11日 : 東北地方太平洋沖地震により、全線で運休[3]。 3月23日 : 真岡駅 - 茂木駅間で運転再開[3][11]。 4月1日 : 全線で運転再開[3][12]（4月5日まで臨時ダイヤ）。 10月14日 : 五行川橋梁（北真岡駅 - 西田井駅間）・小貝川橋梁（北山駅 - 益子駅間）が、土木遺産に認定される。 駅一覧[編集] 凡例 ＊印 : 転換時、または転換後に設置された駅 SLもおか停車駅 … ● : 停車、｜ : 通過 線路（全線単線） … ◇：列車交換可、｜：列車交換不可 駅名 駅間営業キロ 累計営業キロ SLもおか 接続路線 線路 所在地 下館駅 - 0.0 ● 東日本旅客鉄道：水戸線 関東鉄道：常総線 ｜ 茨城県 筑西市 ＊ 下館二高前駅 2.2 2.2 ｜ ｜ 折本駅 2.4 4.6 ● ◇ ＊ ひぐち駅 1.9 6.5 ｜ ｜ 久下田駅 2.0 8.5 ● ◇ 栃木県 真岡市 寺内駅 4.1 12.6 ● ｜ 真岡駅 3.8 16.4 ● ◇ 北真岡駅 1.6 18.0 ｜ ｜ 西田井駅 3.2 21.2 ● ◇ ＊ 北山駅 1.7 22.9 ｜ ｜ 益子駅 2.2 25.1 ● ｜ 芳賀郡 益子町 七井駅 3.3 28.4 ● ◇ 多田羅駅 2.8 31.2 ● ｜ 芳賀郡 市貝町 市塙駅 3.1 34.3 ● ◇ ＊ 笹原田駅 3.8 38.1 ｜ ｜ ＊ 天矢場駅 1.1 39.2 ｜ ｜ 芳賀郡 茂木町 茂木駅 2.7 41.9 ● ｜ 計画路線[編集] 国鉄長倉線跨道橋・茂木町小萩・栃木県道27号那須黒羽茂木線（2007年5月撮影） 改正鉄道敷設法で挙げられた真岡線に関係する予定線としては、以下のものがある。 第36号「栃木縣茂木ヨリ烏山を經テ茨城縣大子ニ至ル鐵道及栃木縣大桶附近ヨリ分岐シテ黒磯ニ至ル鐵道」 第38号「茨城縣水戸ヨリ阿野澤ヲ經テ東野附近ニ至ル鐵道及阿野澤ヨリ分岐シテ栃木縣茂木ニ至ル鐵道」 このうち前者は、1934年に鉄道先行路線として烏山 - 茂木間に国鉄バス（後のジェイアールバス関東）常野線が開業したが、鉄道路線としては実現せず、常野線も1993年6月の茂木駅 - 芳賀黒田間廃止を境に路線縮小が進み、2011年には全区間が廃止された。現在は烏山周辺の一部区間が那須烏山市営バス市塙黒田烏山線として運行されている。 また後者は、このうち茂木 - 長倉宿（現常陸大宮市）間が国鉄長倉線として計画され、1937年3月に着工[2]。全線の用地買収と河井村（現茂木町）までの路盤建設が完了し、1940年にはレールの敷設工事も開始されていた[2]。しかし、太平洋戦争勃発による建設区間見直しで工事は中断、レールも金属回収により撤去され、戦後も再開されず開業することはなかった[2]。また、1927年に後者のルートのうち、水戸と阿野沢付近の御前山駅（現城里町）を結ぶ鉄道として茨城鉄道（後の茨城交通茨城線）が開業したが、1971年までに廃止された。茨城鉄道は御前山 - 長倉間の免許も取得していたが実現しなかった。国鉄バスによる鉄道先行路線としては水戸 - 赤沢間が水都東線、赤沢 - 長倉宿 - 茂木間が水都西線として開業したが、いずれも1990年代までに廃止されている。 その他[編集] 茂木駅よりツインリンクもてぎまで路線を延長する構想がある[13]。 脚注[編集] [ヘルプ] ^ a b c d e f g 『歴史でめぐる鉄道全路線 公営鉄道・私鉄』21号 3頁 ^ a b c d e f g h i j k l m 『歴史でめぐる鉄道全路線 公営鉄道・私鉄』21号 18頁 ^ a b c d e f g h i j k l m n o p q r s t u v w x 『歴史でめぐる鉄道全路線 公営鉄道・私鉄』21号 19頁 ^ 『歴史でめぐる鉄道全路線 公営鉄道・私鉄』21号 14頁 ^ 『歴史でめぐる鉄道全路線 公営鉄道・私鉄』21号 12頁 ^ モオカ14形の2両（1・2）は富士重工業の製造した最後の鉄道車両である。3 以降は日本車輌製造で製造されている。 ^ 『シナリーストラクチャーガイド1』機芸出版社、1988年、80頁 ^ 『交通公社の時刻表』1987年4月号 pp.455-455、1988年3月号 pp.476-479 ^ 下館駅 - 真岡駅間開業時、起終点の駅名から「真館線（しんかんせん）」の通称で呼ばれたこともあった。出典 - 大道雅美『郷愁の野州鉄道 - 栃木県鉄道秘話』随想舎、2004年、P.100 ^ 『鉄道省年報. 昭和10年度』（国立国会図書館デジタルコレクション） ^ お客様各位 真岡鉄道 (2011-3-22). 2011年3月24日閲覧 ^ お客様各位 真岡鉄道 (2011-4-1). 2011年4月3日閲覧 ^ “ツインリンクもてぎまで／真岡鉄道延伸を要望へ／活性化狙いはが観光協会”. 下野新聞（朝刊） (下野新聞): p. 6. (2003年9月29日) 参考文献[編集] 曽根悟（監修） 『週刊 歴史でめぐる鉄道全路線 公営鉄道・私鉄』21号 関東鉄道・真岡鐵道・首都圏新都市鉄道・流鉄、朝日新聞出版分冊百科編集部（編集）、朝日新聞出版〈週刊朝日百科〉、2011年8月7日。 関連項目[編集] 日本の鉄道路線一覧 [表示] 表 話 編 歴 東日本旅客鉄道 JR東日本の鉄道路線 [表示] 表 話 編 歴 日本国有鉄道 赤字83線 [表示] 表 話 編 歴 日本国有鉄道 特定地方交通線 真岡線に関するカテゴリ: 日本国有鉄道の鉄道路線 | 赤字83線 | 特定地方交通線 | 東日本旅客鉄道の廃止路線 カテゴリ: 関東地方の鉄道路線第三セクター路線真岡鐵道茨城県の交通栃木県の交通